面談の目的は、休職者や退職者を減らし、働きながら回復を促す支援です。

主治医から診断書をもらうような深刻な事態に至る前に、企業自ら残業禁止や配置転換等を発令できるように変えていかなければなりません。また、ご相談の多くは、”病気”ではなく”悩み”であることが大半です。ご本人への傾聴、カウンセリングによって解決するケースが多くあります。保健師、産業カウンセラーが担当し、相談に対して医学的見地から適切に対応いたします。

健康サポート協会の目指す対応は従業員全員の面談の実施です。